新型コロナワクチン最新情報と後遺症｜定期接種・副反応・イベルメクチン解説

新型コロナワクチンの最新情報

新型コロナワクチンは現在、高齢者や基礎疾患を持つ方を中心に定期接種が行われています。
新たに「LP.8.1」や「XEC」と呼ばれる変異株（いわゆるニンバス株系統）が流行しており、これに対応したワクチンが供給されています。
ワクチン接種の目的は重症化の予防と医療体制の維持です。若年層・健康な方への一律接種は終了し接種する場合は自費接種へ、リスクの高い方に重点化されています。

2025年10月から定期接種スタート【最新】

2025年今年も感染症シーズンとなる10月から翌年3月末まで、新型コロナワクチンの定期接種が始まりました。
今回使用されるのは最新のオミクロン派生株に対応した改良ワクチンであり、特に高齢者や基礎疾患を有する方の重症化リスク低減が期待されています。

新型コロナウイルスの予防接種推奨の流れ

2021年2月～：ワクチン接種開始

2021年2月17日から先行して医療従事者への新型コロナワクチン接種が始まりました。
その後2021年4月12日より高齢者や基礎疾患を持つ方への接種が開始され、全国で段階的に接種券が配布されました。
更に同年、6月1日から接種対象年齢が「16歳以上」から「12歳以上」に引き下げられ、より幅広い年代で接種が進められるようになりました。

2022年～：追加接種・オミクロン株対応ワクチンが導入

2022年は2回接種を終えた方を対象に追加接種（3回目）推奨が開始されました。※ブースター接種とも呼ばれています。
様々なデータを元に従来株やデルタ株に比べて、オミクロン株に対する感染予防効果は限定的であることが分かり、重症化予防のため追加接種が重要とされました。
同年秋以降には、オミクロン株（BA.1、後にBA.4-5）に対応した2価ワクチンが導入され、順次従来株とオミクロン株に対応するワクチンへ切り替えが進みました。

2023年～：重症化リスクのある層に重点化

これまで新型コロナワクチンの接種は全年齢層（12歳以上）を対象に広く行われてきましたが、2023年以降は感染状況や接種の進展を踏まえ、高齢者や基礎疾患を持つ方を中心とした追加接種が重点的に進められるようになりました。
若年層や健康な人は重症化リスクが低いとされ接種の奨励度は下がり、公費での対象も縮小されました。
新型コロナワクチンは「全国民を対象とした一斉接種」から、インフルエンザワクチンに近い『重症化リスク層を守るためのワクチン』 へと位置づけがシフトしていきました。

2024年3月31日：全額公費接種が終了

新型コロナワクチンはこれまで全額国費により無料で接種することが出来ていましたが、2024年3月31年をもって全額公費による接種が終了しました。
令和6年度、2024年4月以降は新型コロナワクチンの接種は自費となりインフルエンザワクチンと同様の扱いとなりました。
これにより重症化リスクの高い人を守るための定期接種ワクチンへと位置づけが変わっていきます。

2024年10月～：定期接種制度導入

2024年10月からは新型コロナワクチンの定期接種が始まりました。
この制度では、重症化リスクが高い高齢者や基礎疾患を持つ方などを中心に自治体の案内に沿って接種を受けることができます。
定期接種の対象者や費用については、インフルエンザワクチンと同じく自治体によって異なります。 原則として一部自己負担が生じる場合があり、地域によっては負担額が多い方もいるかもしれません。

新型コロナワクチンの副反応・後遺症

新型コロナワクチンは多くの方が接種を受け、重症化予防や死亡率の低下に一定の効果を示してきました。
一方で接種後に体調不良や副反応が話題となったのも事実です。
特に2回目の接種後には、発熱や倦怠感、頭痛などの症状が比較的多く報告されました。
また一部では長期間にわたって不調が続くケースや、稀に重い症状を訴える方も報告されています。

接種後によくある副反応について

多くの方が経験する副反応は一時的なもので、数日以内に改善するケースがほとんどです。
以下は、mRNAワクチン（ファイザー・モデルナなど）で報告されている主な副反応と発現頻度の例です。

mRNAワクチンで報告された主な症状と発現頻度

ワクチン後遺症として報告されている症状

ワクチン接種後、数週間から数ヵ月にわたり倦怠感・頭痛・しびれ・集中力の低下などの症状が続くケースがあります。
これらは一般的に「コロナワクチン後遺症」と呼ばれますが、医学的に明確な定義は確立されていません。
症状の原因がワクチンに起因しているかどうかは、個人個人で異なり慎重な判断が必要になってきます。

ワクチン後遺症の治療法と相談先

ワクチン接種後に「体調が戻らない」「倦怠感が続く」などの症状がある場合、自己判断せず医療機関や相談窓口を活用することが大切です。
一部では、イベルメクチンなどの薬が“解毒に有効”といった情報も見られますが、症状や体調に合わせて、安全性が確認された治療法を医師と相談のうえで選択することが重要です。

対症療法

現時点でワクチン後遺症に対して特異的な治療法は確立されておらず、症状に応じた対症療法（症状の緩和を目的とした治療）が中心となっています。

イベルメクチンは効果あり？

一部クリニックやSNS上ではイベルメクチンがワクチン後遺症に使っているという情報が散見されますが、現時点で科学的根拠は十分に確立されていないのが現状です。
日本感染症学会やWHOなどの公的機関も、ワクチン後遺症に対するイベルメクチンの有効性については明言していません。
後遺症に対してイベルメクチンを検討する場合は自己責任であっても慎重な判断が必要になります。

ワクチン後遺症・副反応に悩んでいる方の相談先

新型コロナワクチン接種後の体調不良や副反応でお困りの方は、公的な相談窓口をご利用できます。
各都道府県別ごとの相談先は以下をご参照ください。

東京都では以下の窓口で相談を受け付けています。症状が続く場合は、医療機関または相談窓口へご相談ください。

ワクチンによる健康被害の救済制度について

日本ではワクチン接種によって健康被害が生じた場合、「予防接種健康被害救済制度」により給付を受けられる場合があります。
極めて稀なケースですが、厚生労働大臣の認定を受けることで、市区町村から医療費や障害年金などの給付が行われます。

シェディングとは

シェディングとは日本語で「伝播（でんぱ）」と言われ、ワクチンの成分やその影響が接種者から他者へ伝わり広がるという考え方を指します。
しかし、mRNAワクチンに含まれる成分は体内で分解され、他者に排出・伝達することはありません。
厚生労働省もシェディングに関する科学的根拠は存在しないと明確に述べています。

体内で無限にタンパク質が作られることはなく、他の方にワクチンの成分が伝播するといった科学的知見はありません。

新型コロナワクチンQ&A「ワクチンの仕組みや効果」
厚生労働省

コロナワクチン接種は必要か？

先述した通り、ソーシャルメディアではシェディングなどの噂が流れたり、元々副反応が出やすいワクチンだったからこそ接種に対して疑問に思う方も多くいたのが現状でした。
そんな中、リスクを負ってまでもワクチン接種は必要か？という疑問に対して考えるべき点があります。

重症化リスクのある方に推奨

現在は先日した通り、高齢者・基礎疾患を有する方など重症化リスクが高い層にワクチン定期接種を促すものです。
日本では高齢者や基礎疾患のある60–64歳などを対象に進められており、専門学会も高リスク層への接種を強く推奨しています。

ワクチンのメリット

ワクチン接種の主なメリットは以下の通りです。

ワクチンとリスクのバランス

ワクチンは一般的に安全性が高く、多くは短期間で回復する副反応（注射部位痛、倦怠感、発熱等）が主です。
しかし稀に重篤な有害事象が報告、認定されているのも事実であり利益とリスクを個別に評価することが重要です。
公的な副反応報告や健康被害救済制度があり、疑い事例は現在も収集・評価されています。

新型コロナワクチンについてのまとめ

日本では2024年から健康な方への新型コロナワクチンの追加接種は自費となり、重症化リスクの高い方を対象とした定期接種が開始されています。今年も10月からインフルエンザも含め定期接種が実施されています。
一方で接種後の副反応や体調不良に悩む方も少なくありません。
ワクチンのリスクとメリットを正しく理解し、信頼できる情報源や医師と相談しながら判断することが大切です。

後遺症に対する確立された治療法はまだありませんが、対症療法や一部の薬剤、イベルメクチンなどが話題に挙がることもあります。
健康被害を防ぐためにも、最新の情報を確認しつつ、自己判断ではなく医療機関に相談するようにしましょう。