女性が緊急避妊や月経調節、ホルモンバランスの調節に用いるアフターピルや低用量ピル。
ここ数十年アフターピル(緊急避妊薬)・低用量ピルの処方を希望される人口が増加傾向にあり、
薬局やドラッグストアで購買したいという女性の需要が増えています。
では街のドラッグストア・薬局で購入・受け取りはできるのか?を解説いたします。
ドラッグストア・薬局で購入
マツモトキヨシ・オンラインストア
こちらの画像はドラッグストアのマツモトキヨシのオンラインストアの画像です。
カテゴリーから→局方品・検査薬・特注品・その他を選択
分類薬から産婦人科薬を選択。
次に避妊薬を選択することができます。
その後、下記の画面がでてきて「ご指定の条件に合致する商品はありませんでした。」というコメントが表示され、避妊薬(アフターピル)のラインナップはありません。
ツルハドラッグ・オンラインストア
ツルハドラッグのオンラインストアは、Google検索で『ツルハドラッグ アフターピル』と検索をかけると上記のページへとつながります。
ご確認いただけるように、ツルハドラッグは病院やクリニックで対面診療を受診のうえ、処方せんを受け取ったのちツルハドラッグにてアフターピルを購入することができるというものです。
このように薬局・ドラッグストアでは、一般薬のように購入することはできません。
参考サイト
緊急避妊薬の取り扱いについて：ツルハドラッグOTC化（市販化）に向けた現在の状況
海外では、緊急避妊薬が薬局で処方箋不要で購入できる国が90か国以上ある中、現在、日本では基本アフターピルを入手するためには医師の処方箋が必要です。 近年、市民団体をはじめとする様々な人々から、「意図しない妊娠のリスクを抱えたすべての女性および少女が、緊急避妊にアクセスできるようにするべき」との声が上がっており、緊急避妊薬のスイッチOTC化（処方箋不要医薬品化）が要望されています。このため、厚生労働省もスイッチOTC化について検討を始めています。
OTC化における産婦人科の意見
日本産婦人科医会はアフターピルのOTC化に向けて、2021年8月～9月の期間で産婦人科医を対象に調査が行われました。
それらを基にアフターピルが市販化へと踏み込めない様々な問題や理由について見てみましょう。
OTC化への賛成と反対
| 2613人中 | OTC化の検討にあたり必要だと思う事項（複数回答有） |
|---|---|
| 2129(81.4%) | 性教育の充実 |
| 1949(74.6%) | 複数錠の販売を禁止 |
| 1833(70.1%) | 十分な研修を積んだ薬剤師による販売と指導 |
| 1568(60.0%) | 性暴力被害者のための支援充実 |
| 1487(56.9%) | 3週間後に妊娠検査薬を使う等の検査を行う |
| 1468(56.3%) | 男性への販売を禁止 |
| 1328(50.8%) | 販売時面前で服用してもらう |
| 1257(48.1%) | 性暴力の加害者を生まないための取り組み強化 |
| 827(31.6%) | 未成年への販売に要項を設定 |
| 777(29.7%) | 3週間後に近隣産婦人科への受診を約束 |
| 125 | その他 |
OTC化への賛成意見と反対意見は賛成が54.7%とやや多い見解となりましたが、そこまでの大きな差はなく現状では42%もの産婦人科医は反対意見を持っていることが分かります。
賛成意見の中でも無条件でOTC化に賛成しているのはわずか7.8%であり、多くの意見としては"性教育の充実"をはじめとした取り組みや事項が必要だと思う方が占めています。
この懸念事項はアフターピルOTC化に際して大切ですが、その実施には時間がかかることから日本の現状として解決に向けた早急な検討は重要であると日本産婦人科学会は見解を示しています。
OTC化における懸念問題
OTC化した場合に考えられる懸念問題はあるか？という設問に対し、問題があると回答したのは92%と大半を占める結果となっています。わずか8%が懸念問題がないと考えています。
下記が挙げられた懸念意見となります。
- 転売の可能性
- コンドーム使用率の低下による性感染症リスクの可能性
- アフターピル服用後妊娠への対応遅れの恐れ
- 避妊に協力しない男性が増加の恐れ
- 性暴力への悪事の恐れ
- 低用量ピルなど確実な避妊法使用の減少
- 性暴力やDVへの発覚や相談機会の喪失
- アフターピル処方を期に、確実な避妊法の普及等取り組みの後退
- 性暴力被害における証拠保全の遅れ
- 医業収益への影響
懸念される意見として挙げられたのは、男性側の非協力的な側面、転売や性犯罪など「悪用」の可能性と性感染症リスクや妊娠後の対応遅れ、避妊法普及の遅れなど社会的にも重大な問題となりうる内容が多い印象です。
やはり緊急避妊薬OTC化に対して慎重に考えている産婦人科医は多いことが分かります。
データ参考元
産婦人科における緊急避妊薬処方の現状：日本産婦人科医会市販化されない様々な問題について
女性(服用者)が店頭で購入した場合、正しく使用できるのか？
緊急避妊薬の服用は簡単であるため、医学的管理下におく必要はありません。
しかし、服用するにあたり服用できない禁忌者の存在があります。
万が一、服用される該当者が禁忌事項に当てはまっているにも関わらず、服用してしまうと健康被害に見舞われる可能性があります。
避妊具の使用率が低下、性感染症率の上昇の懸念
一概に言えませんが、大きな懸念点のひとつに『 避妊具の使用率低下 』が危惧されています。
いつでもアフターピルを購入できるからと、避妊具を使用せずに、性行為が横行する可能性が高まる点が懸念されています。
それに伴い性感染症率の上昇も疑われます。 この点に関しては、医師会や政界でも賛否大きく分かれているようです。
個人での複数錠所有や犯罪の横行
アフターピルの個人売買やそれに付随する犯罪の横行が懸念されています。
もちろんこちらも一概に断言できるものではありませんが、可能性は一層高まるでしょう。
アフターピルの購入に関するガイドラインや規制をどのように敷いていくのか？
今後、アフターピルの市販化が可決されれば、海外の販売モデルなどをもとに、日本独自のルールができあがることでしょう。
このルールがどのように決められていくのか、ここが大きなターニングポイントとなるでしょう。
病院・クリニックでの受取方法
ドラッグストア・薬局で処方することはできず、薬局でアフターピルを購入するためには、病院・クリニックで処方箋を受け取ったのち、薬局へ持参して購入することがわかりました。
では病院・クリニックでアフターピルを受け取るまではどのような流れなのか?
まず、問診や必要に応じた検査を受けて、緊急避妊が必要であると判断されれば処方されます。
問診内容は、最終月経の時期や日数、普段の生理周期から予想される排卵日、性行為を行った日と避妊方法などを確認されることが一般的です。
通常の対面診療以外の受取方法
近年多くの方が利用している『オンライン診療』です。
アフターピルは、オンライン診療による処方も可能です。
オンライン診療ならば
- 来院の必要なし
- 待ち時間なし
- 医薬品の即日発送・最短当日到着
オンライン診療でも、アフターピル効果時間に十分間に合うことができます。
この方法なら病院に行く手間やドラッグストア・薬局に出向く必要などもありません。
アフターピルの必要な緊急時に、お手持ちの携帯やPCから診療を行い、すぐに処方が可能です。
オンライン診療に関する詳しい情報はこちらから>>
まとめ
アフターピルは、何年後かに市販化される可能性は十分に考えられますが、現在その見通しは未だたっていません。
また、現在ドラッグストア・薬局で処方を行うことはできません。
ドラッグストア・薬局で購入できるのは病院・クリニックで対面診療を行い、処方箋の原本をお持ちの場合のみです。
アフターピルをお求めの女性は、すぐに病院・クリニックの診療を受診しましょう。
休日や深夜などで病院・クリニックが開いていない場合は当院の『オンライン診療』をご利用ください。
24時間365日アフターピルの処方を行っております。
土日祝日深夜にアフターピルは購入可能？
年々アフターピルの需要は、若年層を中心に右肩上がりで高まってきています。
アフターピルの購入、服用に対し軽視していると様々な危険を招きます。
避妊は男性主導ではされにくいものです。
もちろんしっかりと男性が避妊具(コンドーム)を使用してくれるケースもありますが、男性本位のSEXが多く、その背景は避妊をせずに性行為を行うというケースが多発しているようです。
女性が性行為後にアフターピルで避妊を行うことは、一部ではありますが“現代の性生活の形”でもあるのかもしれません。
望まない妊娠を回避するのであればはしっかりと避妊を行うことです。
アフターピルは、病院・クリニックで専門医のもとでしっかり受診・処方を行い、用法用量を守り正しく服用しましょう。